~日本の回答者の半数以上（56%）が、メタバースでの会議参加に及び腰であることが明らかに
Ciena（NYSE: CIEN）が実施した最新のグローバル調査によって、仮想環境におけるビジネス遂行に関する人々の認識が明らかになりました。日本のビジネスプロフェッショナルのうち、現行のビデオ会議と比べより没入型のメタバースのような体験に参加したいと回答した人の割合は5分の2（44%）と、回答者の78%がメタバース活用に積極的な世界平均とは大きく異なる結果となりました。
職場での仮想現実を使ったコラボレーションが進んでいない理由として、日本の回答者のうち29%が既存の仮想会議ツールで十分であるからと回答しました。また27%が該当技術を容易に利用できる状態にないこと、28%が自社に仮想業務環境への移行に必要なノウハウがないことを理由として挙げています。
既存の業務習慣の中にメタバースが加わることがあり得ると回答したビジネスプロフェッショナルは、世界平均の71%に対し日本ではわずか36%に留まっています。さらに、メタバースを利用するつもりが一切ないという回答は、世界平均の4%に対し日本では26%でした。
ただし将来的に日本でメタバース活用の可能性がまったくないわけではありません。15か国のビジネスプロフェッショナル15,000人を対象に実施したこの調査では、日本の回答者の過半数以上（57%）が、例えば採用面談のような人事分野での用途は仮想環境で実施することに抵抗はないと考えていることも判りました。対面と比べたビデオ会議の主なメリットとして日本で最も多く挙げられたのは、利便性向上（42%）とコスト削減（37%）でした。
日本シエナコミュニケーションズ株式会社の代表取締役社長である高橋一泰は、次のように述べています。「メタバース導入の鍵となるのは、Cienaのビジネスの中核である堅牢なネットワーク・インフラストラクチャです。そこで我々は、メタバースに対するビジネスマンの意識を調査してみました。日本では仕事に仮想プラットフォームを活用することにまだまだ抵抗があるものの、日本のビジネスプロフェッショナルは、この新しいアプリケーションがもたらす可能性を明確に認識しています。メタバースのこうしたメリットを享受するには、日本企業は他国に遅れを取らぬようこのテクノロジーを導入していく必要があります。また同時に、日本のサービスプロバイダーは基盤となる堅牢なネットワークに継続的な投資を行っていく必要があります。企業がいずれメタバースに移行する際の課題に対応するため、超低レイテンシーで高帯域幅のニーズを満たす最新かつ最高品質のテクノロジーが今後のネットワークには求められます。」
【編集者向け注記】
本調査は、英国、ドイツ、ノルウェー、中東、オーストラリア、デンマーク、日本、コロンビア、インド、米国、フィリピン、メキシコ、ブラジル、インドネシア、シンガポールのビジネスプロフェッショナル各1,000人ずつから成る合計15,000人を対象に実施したもので、CensuswideがCienaからの依頼により2022年6月に行われたものです。
Cienaについて
Ciena（NYSE: CIEN）は、ネットワーキング用のシステム／サービス／ソフトウェアのグローバルリーダー企業です。業界で最も適応性の高いネットワークを構築し、お客様が増え続けるデジタル需要を予測して対応できるようにします。Cienaは30年以上にわたり、常にイノベーションを追求し、人間性を融合させてきました。お客様、パートナー、コミュニティとの協調的な関係に最も高い優先順位を置いており、柔軟性、オープン性、持続可能性を備え、現在と将来にわたってすべてのユーザーにより良いサービスを提供できるネットワークを構築しています。シエナの最新ニュースについては、LinkedIn、Twitter、Ciena Insights blog、www.ciena.comをご覧ください。日本におけるシエナの事業の詳細については、https://www.cienacorp.jp/をご覧ください。
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